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北海道の環境データーベース

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前月 先週 2018年 3月 15日(木) 次週 翌月
10時00分〜15時30分 【札幌】 シリーズ2℃未満の道 Vol.8「備えて減らそう!被害と影響 見る、聞く、試す エコと防災ミニメッセ」
全国各地で発生する台風や集中豪雨などによる洪水や土砂災害、道内でも耳にする発達した低気圧による被害。温暖化が進むと、これらの状況がますます増えると予想されています。温暖化の悪影響や被害を少しでも減らすための取り組みについて、一緒に考えてみませんか?また、普段から使えて、いざという時にも役に立つグッズや知恵もご紹介します。

[日時] 3月15日(木)10:00〜15:30

[場所] 札幌市環境プラザ 環境研修室(札幌市北区北8条西3丁目 札幌エルプラザ公共施設2階)

[内容]
○午前の部(10:20〜12:15)
・「防災につながるお天気のお話」:菅井貴子さん(お天気キャスター)
・「防災グッズワンポイントアドバイス」:(公財)札幌市防災協会
・「質問コーナー with 非常食の試食」
・「クイズで学ぼう!省エネ・節電」
*防災グッズや省エネグッズがあたるお役立ち抽選会
○午後の部(12:45〜15:00)
・「異常気象に備える防災のお話」:札幌市危機管理対策室
・「防災グッズワンポイントアドバイス」:(公財)札幌市防災協会
・「質問コーナー with 非常食の試食」
・「クイズで学ぼう!省エネ・節電」
*防災グッズや省エネグッズがあたるお役立ち抽選会

[定員] 午前の部・午後の部とも25名程度(なるべく事前に申込みください)

[参加費] 無料

[申込み方法] 「午前の部、午後の部のご希望」と、「お名前」「ご所属」「連絡先」をお知らせください。
※Webの申込みフォームからもお申込みいただけます↓
URL:https://pro.form-mailer.jp/fms/09e03f5751261

[申込み先・問い合わせ先・主催] NPO法人北海道グリーンファンド
TEL:011-280-1870
FAX:011-280-1871
E-mail:office@h-greenfund.jp
HP:http://www.h-greenfund.jp/

[協力] 札幌市、札幌市環境プラザ(指定管理者:公益財団法人さっぽろ青少年女性活動協会)、さっぽろ地球温暖化対策地域協議会、NPO法人環境活動コンソーシアムえこらぼ

[後援] 環境省北海道環境パートナーシップオフィス、公益財団法人北海道環境財団

*平成29年度 独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金助成事業

☆詳しくはこちらをご覧ください↓
URL:http://www.h-greenfund.jp/top/20180315_vol8.html
13時00分〜16時30分 【東京】 持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング 第6回会合
環境省は、持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング第6回会合を開催します。今回は、生物多様性分野における取組を取り上げるとともに、世界的に大きな潮流となっているESG投資について、金融(投資を行う側)及び企業(投資を受ける側)双方におけるサステナビリティの取組や考えを紹介し、構成員・参加者を交えて我が国におけるSDGs達成に向けた課題や方向性について議論を深めます。

傍聴可能となっていますので、ご関心のある方は3月12日(月)までにお申込みください。

[日時] 3月15日(木)13:00〜16:30(受付開始 12:30)
※15:30頃〜、発表者、構成員、傍聴者によるネットワーキングのための懇親会を実施(飲み物をご用意します)

[場所] TKP赤坂駅カンファレンスセンター ホール13A(東京都港区赤坂2-14-27国際新赤坂ビル東館)
※アクセス:https://www.kashikaigishitsu.net/facilitys/cc-akasaka/access/

[定員] 200名程度(事前申込み制) ※一般公開

[参加費] 無料

[議題(予定)]
1.SDGsに関する国内外の動向について
2.生物多様性分野におけるSDGsの取組について
3.SDGs達成に向けたESG投資の取組について
4.構成員・傍聴者を交えた意見交換

[申込み方法] 傍聴希望の方は、以下の申込み受付サイトからお申込みください。
※申込み受付サイト:https://www.iges.or.jp/jp/sgc/20180315.html

[申込み締切] 3月12日(月)17:00
※定員に達した時点で締切とさせていただきます。

[主催] 環境省

[共催] 公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)

☆詳しくはこちらをご覧ください↓
URL:http://www.env.go.jp/press/105156.html